TRAINING教育研修

教育研修
人材は、企業にとって最も重要な経営資源です。
従業員の成長が、企業の成長にもつながります。

教育研修

人材育成のポイント

よりよい人材は、企業にとって最も重要な経営資源といっても過言ではありません。成長できる人材として従業員を育てることは、結果として企業の成長にもつながります。
しかしそうした人材を育成するためには、業務に必要な個々人の能力を開発するだけではなく、 会社の考えを理解し、会社の向かう方向性とベクトルが合った人物に育てないとなりません。
弊社では、下記の内容を必要に応じて、経営者の方へのご指導もいたしますし、 経営者との入念な打ち合わせの下、従業員への研修を行うことも可能です。
下記の基本手順を念頭に、習得目標と研修内容を定めたステップアップシートの作成指導も行います。

人材育成のポイント

人材育成の基本手順<典型例>

  1. 1.会社の仕組み

    • 企業経営の目的
    • 会社組織の特徴と形態
    • 会社の組織構成と各部門の役割
    • 企業経営の目的
    • 会社組織の特徴と形態
    • 会社の組織構成と各部門の役割
  2. 2. ビジネスマナー

    • 身だしなみ
    • 出社&退社時の対応
    • 言葉づかい
    • 執務態度
    • 接客態度
    • 訪問時の対応
    • 電話の応対
    • 上司との接し方
    • 同僚との接し方
  3. 3. 仕事のやり方

    • 指示の受け方
    • 報告連絡相談の手順
    • 仕事の準備の仕方
    • 営業ツールの使用法
    • 整理整頓の仕方
    • 時間の使い方
    • 協力&連携の流れ
    • 情報の収集と整理
    • 打合せの参加法
  4. 4. 業務の実践

    • 上司や同僚の動きを参考に、対処方法を習得する
    • 実際に仕事に携わりながら、業務の流れとコツを把握する
    • 結果に対しての評価を具体的に伝え指導する
    • 業務改善の仕方や問題解決の方法を伝える
  5. 5. 実行内容のフォロー

    • 業務報告を基に日々の行動を把握し、適宜指導を行う
    • 仕事の結果を確認し、問題点などのヒアリングを行う
    • 一定レベルに達したら、次のステップを示し必要な対応を行う

社員教育のポイント

不況時こそ、社員教育の成果が問われます。経営者の方は、自社のブランド価値の重要性を徹底し、 社員に刷り込む努力をしないとなりません。 また、発想の転換も必要です。
不況時にはよい人材を雇用できるチャンスでもあります。そのためにも、この機会に自社のブランド価値を顕在化させましょう。
社員教育を行う上でのいくつかの重要なポイントをご案内します。

社員教育のポイント

  1. 1. 顧客の資金繰り悪化による購買抑制

    これは、他社との差別化をPRする最大のチャンスです。

  2. 2. 商品の価格と質の関係

    企業の乱立による競争激化、またインターネットの普及により、 選択肢は従来の商品を提供する企業側より消費者・顧客中心へと変化が起こりました。
    これにより、顧客の要望にこたえるべく、企業は設備投資アップを余儀なくされ、結果として一時的に利益はダウンします。
    しかし、品質は向上し、最終的には顧客から選択されるレベルの維持が可能になります。

  3. 3. リーマンショック以降の社内留保の重要性

    企業は資金がショートした時が寿命です。倒産防止の観点から、 キャッシュフロー経営への早期転換を図らないといけません。 一見これらは社員教育とは無関係のように思えますが、経営状態のよくない企業によい人材は育ちません。
    まず経営基盤を盤石な態勢に整えることにより、社員も安心して能力を発揮することができるのです。

  4. 4. 情報化社会から知識社会へ

    顧客が喜ぶ情報を発信することが、このインターネット社会で最も重要な要素のひとつになりました。
    今までの情報化社会では、顧客に情報がない状態が前提で、セールスが顧客を探す時代でしたが、知識社会の現代では、 インターネットなどで顧客が自由に情報を探し出せる状態になっていますので、 顧客がセールス(商品)を探す時代へと変化しております。
    アメリカの評論家、アルビン・トフラーは、その著書「富の未来」において、 今までの「人・物・金」の三要素から、21世紀は「時間・空間・知識(情報)」が富を生み出すファンダメンタルに変化したと言っています。

  5. 5. 企業のブランド価値の顕在化

    企業価値・ブランド価値は社員に理解してもらい、共有していかないとなりません。
    自分の所属する企業のことをよく思わない社員は、その価値を他者に伝えることができません。

お問い合わせはこちら03-6273-7437月~金 9:00 – 18:00

ブレインサプライ